iPodに格納された大量の音楽ファイルから使用者にとって意味のある再生リストを生成する作業は、手作業では極めて難しい。そのためiPodには、iTunesという音楽ファイルの転送と再生リストの自動生成機能を兼ね備えたソフトウェアが添付されていた。iTunesは、MP3ファイルのID3タグの情報を元にファイルを自動的に分類し、複数種類の再生リストを自動的に作り上げる機能を持っている。この機能のおかげで使用者は自分の要求に適った再生順をたやすく実現することができた。言いかえれば、iTunesの高度な再生リスト自動生成機能は、iPodの容量を最大限生かすために存在するのであり、またiPodの大容量ストレージが音楽ファイルの新しい利用方法を生み出し、それを活用するための最適な手段としてiTunesがあるとも言えるだろう。また、iTunesがインストールされているパソコンに音楽CDをマウントするだけで、曲名、アーチスト名、演奏時間などのデータも自動的に取り込まれ（正確にはインターネットのデータベース経由で）、ユーザがそれらの情報を手入力する手間が不要になったことも大きかった。当初（2003年10月17日まで）iTunesはMac専用ソフトであり、WindowsユーザはiPodを公式には利用することはできなかった。事実上は可能だったが、Windows搭載パソコンにFireWire端子をPCIカードなどを使い装備し、かつサードパーティ製のソフトを購入またはダウンロードしインストールする必要があった。しかし市場が大きくなるにつれ、iPodもMac向け/Windows向けの2種類が販売された。2004年にはこの2パッケージでの販売はなくなり、Mac/Windows両対応となる。
また上記のメーカー以外にもセイコーエプソンや、ライカで有名なライカカメラ社などがレンジファインダー式デジタルカメラの製造を行っている。（R-D1、M8など）ただし、ライカカメラ社のM8以外のデジタルカメラは、パナソニックにOEM委託しているものである。売価1万円程度以下で、機能が制限されていることから「トイデジカメ」と呼ばれていたカテゴリーが存在した。玩具流通ルートで売られていることが多い。トイデジカメとしてはタカラのSTICK SHOTやニチメンのChe-ez!等が著名だった。こうしたトイデジカメの大半はWEBカメラとしても利用でき、画質より多様性、汎用性を売り物にした製品が多い。このためWEBカメラ代わりにトイデジカメを購入するパソコンユーザーも増えた。後年になり、防水を売り物にしたり、液晶モニターを搭載したり、中には500万画素を超えるCCDモジュールを搭載したトイデジカメも発売された。しかしながら、そうした高性能を謳う製品でも同画素クラスの一般的デジタルカメラと比較すれば性能は明らかに見劣りするものであるし、安価でもあるが従来のトイデジカメほどコスト的なアドバンテージは得られなかった。この様な状況から気軽に買えるはずの「トイデジカメ」という概念そのものが薄れてしまった。日本国内における一般的なデジタルカメラの中心価格帯は3万円〜5万円が主流である（2008年現在）。売れ筋のキーワードは2003年頃までは画素数など、2004年には動画撮影性能や多彩なシーンモードなど、2005年には大型液晶・高感度・手ブレ補正などであった。2007年には人間の顔を判別してピントや露出を合わせたり、笑顔が発生するとともにシャッターが切れる機能なのが売りとなった。
また、小型のSDメモリーカードやDuoサイズのMSやxDピクチャーカードをCFメモリーカードに変換するCFカードアダプタが存在する。他にも、CFカードサイズとしては大きくなるが、メモリースティックやスマートメディアなどを、CFカードスロットで利用する為の変換アダプタが存在する。過去に使用されていた、PCカード規格以前のSRAMカード類を除き、現在デジタルカメラやPDAなどの携帯機器に使用する半導体補助記憶装置の中でもサイズが大きめであるため大容量のものが存在する。一般に流通している最大容量は2009年12月現在64GBまでがある。しかしまだBigDrive（48bit LBA）に対応していない為、仕様上の最大容量は137GBまでである。CFカードサイズのハードディスク・マイクロドライブやBluetoothなど、拡張スロットに収まる寸法のカードや、CFスロットからはみ出す形の、CFカード型PHSカード、有線/無線LANカードもある。これら消費電力の多いI/Oカード用にCF+規格として電力容量が拡張されている。
国際的に端末を供給しているのは以下の企業である。国名は本社所在地となっており、2008年の端末出荷台数順に並べてある（米国調査会社IDC調べ）。2008年の世界合計出荷台数は、前年比3.5%増の11億8090万台であり、上位5社で約81%のシェアを握っている。ちなみに、国内販売台数トップのシャープの国内・海外合わせての販売台数は、同社によると992万台(2008年度)であった。携帯電話端末市場は、日本のような特殊市場を除くと、世界市場を形勢しつつあり、地球規模での大量販売、地域対応の傾向が顕著である。